組織の未来のために、技術の伝承を。社員ひとりひとりをつなげて、組織力を高めていきたい。

導入企業概要

佐藤工業株式会社様は、土木工事事業・建築事業をはじめ様々な建設事業をされています。 現在soeasy buddyを、組織の技術伝承、社内コミュニケーションに活用されていらっしゃいますが、  今回、soeasy buddy導入を決定頂いた土木事業本部の岩橋様、菊田様に導入の背景、活用方法についてお聞きしました。 

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  • 抱えていた課題と導入の経緯

    組織の技術伝承のため、使いやすく馴染みやすいツールを求めていました。

    (佐藤工業株式会社 左:岩橋様、右:菊田様)

    当社では新入社員をとっていない時期があり、指導的立場のメンバーに余裕がありません。 加えて我々の世代では、「教わるのではなく背中を見て盗んでこい」という教育方針でしたので、教えるスキルを持ち合わせておりませんでした。

    しかし、新入社員にはきちんと時代に合った教育をしていきたいと考えていました。 

    そこで、教え方を知らない人間が教えるのにそれを補うツールとして飛びついたのがsoeasy buddyでした。

    使い方が難しければ馴染まないのですが、soeasy buddyは "easy" なので最初の一歩だけを手助けできれば使っていけると思い、導入しました。

    社会が変わろうとしているタイミングで、「我々の教育」も変えたい。 

    人や社会が変化している中で、これまでのような教育では対応できなくなりつつあります。 そこで、当社では教育業務の立ち上げを行い、会社が良くなるような取り組みを試行錯誤しているところです。

    「社会が変わろうとしているタイミングで、当社も変わっていこう」と力を入れています。 

    私自身、長い現場経験のなかで、教育に関して何とかしないといけないという課題感を持っていました。 当社は、個々が考えて行動できる力をつけていこうという方針で、個人の思いを縛らないので伸ばしていくことができる会社だと思っています。 

    北海道から沖縄まで、情報の水平展開を。 

    当社は北海道から沖縄まで全国に現場があり、社内共有の際、時間や手間がかかり、伝達の過程で情報の精度が落ちているという課題を感じています。

    また、もっと情報を水平展開していくべきだとも感じています。 良い情報は勿論ですが、トラブル等の悪い情報も同じです。 トラブル事例の水平展開をしなければ同じ事象が別の現場で起きてしまう可能性があるからです。

    似たようなトラブルが起きないようにセキュリティの整った環境で、節度ある情報共有ができたら良いと思っています。 

  • soeasy buddyの活用方法

    精度の高いノウハウ共有で、全社のスキルアップに期待をしています。 

    当社は全国に支店があり、各支店には、優秀な人、教えるのが得意な人がいます。 そのノウハウを支店だけに留めず全国に発信できれば、全社に広がります。

    これまではメール、電話、訪問して共有するという形で周りに伝えていましたが、soeasy buddyを活用することで、全国の社員へ情報の質を落とさずにスピーディーな伝達が可能になると思っています。 

    自然と組織の技術継承につながっていくことを期待しています。

    技術を伝承するつもりでなくても、各現場や個々の社員のスキルやノウハウをsoeasy buddy上に共有していくことで蓄積され、継承されていくと思います。 分からないことがあるときにsoeasy buddyで検索することで、自然と組織の技術伝承につながると思っています。 

    デスクにいないときでもパッと確認でき、身近な存在になりそうです。 

    soeasy buddyは現場でパっと確認したいとき、電車の中で確認したい時など場所を選ばず簡単に見ることができるので、非常に身近な存在として使用できると思っています。

    コミュニケーションの場として、社員のエンゲージメント向上にも期待しています。  

    現場によっては社員が3、4人と少ないこともあり、閉鎖的で狭い世界になってしまいます。soeasy buddyを見ればどこかで誰かが同じように悩んでいることに気付くことができます。 特に土木の場合は現場が山中にあることが多く、休日も街に遊びに行くことができず、宿舎で寝て過ごすような生活もあります。

    その中でもコミュニケーションの場として使用できるので、社員のエンゲージメント向上という観点でも活かしたいと思っています。 

    また、各現場にいる社員に向けて、本社の部署や社員紹介をするなど、本社と現場のコミュニケーションの場にしたいと考えています。 「この部署はこういう仕事をしているので、こういった問題があれば聞いて下さいね」と伝えることで、現場と店内の連携がより良くなることを期待しています。 

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